法人のお客様のADSL・アナログ電話解約からの光導入について

法人のお客様のADSL・アナログ電話解約からの光導入について

公開日:2018/1/5更新日:2020/11/11
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IoTの時代といわれているように、”インターネット×モノ”というサービスが世の中に沢山でるようになりました。中にはインターネット環境がないと、利用できないサービスも増えてきています。今までは、電話だけやADSLの安い回線で十分だったものが「こういったサービスがあるから光回線にしたい」という方もいます。このように光回線導入を考えている法人・事業者のみなさんへ、現状のアナログ回線やADSL回線から光回線の切り替えにあたっての注意事項をご紹介していきます。

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禁止回線に注意

法人のお客様の場合、一般家庭では使わないサービスが電話線やネット回線と繋がっていることがあります。安易に今の回線を解約して光回線へ切り替えてしまうと、そういったサービスが使えなくなってしまい、業務上で負荷がふえたり、最悪の場合は、業務を停止せざるを得ない状況になります。電話線やネット回線を利用しているサービスの中で、光回線切り替え時に注意の必要なサービスを禁止回線と呼ばれます。以下の禁止回線サービスの利用がある場合は、必ず光回線切り替え後も利用できるか、光回線で利用するために手続きは必要か等を確認しておきましょう。

<代表的な禁止回線>

    • ・クレジットカードの端末(CAT)
    • ・電子マネー端末
    • ・POSレジ
    • ・ビジネスフォン
    • ・公衆電話
    • ・セキュリティ(セコム・アルソックなど)
    • ・FAX複合機
    • ・ATM
    • ・カラオケ

工事内容に注意

自身の持ち家や所有物件で商売をしており、工事内容についても自分で判断できる場合は問題ないですが、貸しテナントなど物件のオーナーが別にいる場合は注意が必要です。アナログ回線やADSL回線と、光回線で利用されている線は違う素材でできているため、そのまま流用する事ができません。そのためADSL回線などを解約して光回線を利用する場合、新しく線を引き直す必要があるのです。

一般的な戸建てタイプの建物だと、外の電信柱から光の回線を建物内に引き込む工事(入線)が必要となります。建物にある配管を通して引きこむ場合は、その建物に穴をあける必要があったり、金具をつける必要があったりと、建物自体への工事が必要になるケースがあります。こうした賃貸物件の場合、工事をオーナーの了承無しで進めてしまうと、万が一そのテナントから退去する際に、修復の工事費用を請求されたりとトラブルの元になってしまいます。

最近では、光回線を利用する事が一般的になっているので、基本的に了承してくださるオーナー様が多いですが、そうでないこともありますので、解約をして手続きを進める前に必ず大家やオーナーさんに確認しましょう。

プロバイダの解約し忘れに注意

ADSL回線でインターネットを利用している場合、光回線に変えるにあたってプロバイダをどうするかが、2種類の方法に分かれます。

1.引き継ぎでプロバイダを利用できるケース
光回線の工事までにプロバイダの提供元へ連絡し、光回線へ変更する旨を伝え、手続きを進める必要があります。この連絡を忘れると、光回線が開通して既存の回線を解約した時に、インターネットが使えなくなってしまうので要注意です。

2.新規でプロバイダを利用するケース
回線とともに、今使っているプロバイダの解約手続きが必要になります。プロバイダを変更する事になるので、今まで使っていたメールアドレスが使えなくなったり、ホームページサービスの利用があればそのホームページが閲覧できなくなったりします。こうした不具合やトラブルが起こらないよう、事前に確認をしておきましょう。

まとめ

ご紹介したように、法人の方で現在アナログ回線やADSL回線を利用している方は、個人ユーザーと違った注意点があります。特に禁止回線に関わるものは、会社の業務にも影響してしまうため、くれぐれも注意しておきましょう。またADSL回線なども解約タイミングや利用サービスによっては、解約金が発生することがあります。解約や乗換え前に一度サポートセンターで確認しておくことをおススメします。



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